社内公用語を英語にする楽天の国際戦略という記事が話題です。個人的には、英語でのやりとりが業務に不可欠な部署だけやればいいのでは？とも思うのですが、やってみた結果にも興味があるので、１年後くらいでどうなっているか注目です。
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【編集長のもうひとこと】
１５年ほど前、２年間、日本語がまったく通じない米国企業にひとりで出向するという稀有な経験をしたのですが、そのときに痛感したのは「環境が人を育てる」ということです。
さすがに、誰も日本語を話せない、理解できない職場に放り込まれたら、そりゃあもう英語を話すしかないわけです。２年後には「ある程度」の仕事は英語でできる自信が付きました。
ところが、それから日本に戻ってきて十数年が経過し、まったく英語の必要がない別会社に移ったため、いまやさっぱり話せなくなってしまいました（苦笑）。
ということで、楽天も社内を英語化するのであれば、社員を半分くらい英語ネイティブにしてしまえばいいのです。正直、いままで英語で会話してこなかった日本人同士が英語で会議するのはつらいです。
それでも三木谷さんのことだから、しっかりした戦略があってのことなのだと思います。これから楽天がどうなっていくのか注目です。
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